ガソリン代は高くなるし、気候変動は厳しくなるしで、「次に買うならEV(電気自動車)かなあ」と考えている人は多いはず。でも電気自動車はまだまだ高いし、航続距離や充電設備に不安もある。
はたして、こうした悩みは解決されて、EVの「買い時」はやってくるのか? EVにつきまとう「価格」「充電時間と航続距離」「充電インフラ」という「三大課題」について、自動車ビジネスやテクノロジーに詳しいモータージャーナリスト、桃田健史氏に分析してもらった。
文/桃田健史、写真/NISSAN、TOYOTA、Grecaud Paul@AdobeStock、ベストカー
【画像ギャラリー】次期愛車の候補にしたい注目のEV7選(7枚)画像ギャラリーEVの人気上昇はデータからもあきらか
2022年の日本市場は、欧州ブランドや日系メーカーから新型EVが続々と登場している状況だ。
となれば、「そろそろウチもEVにしようか」と真剣にEV購入を考える人が増えてくるのは当然だろう。
実際、そうしたトレンドを裏付けるようなデータもある。
一般社団法人 日本自動車工業会(通称:自工会)が2年に一度行う、乗用車市場調査では、直近の2021年度調査のトピック調査として「次世代車への意識」を深堀りしている。
それによると、名称の認知度では、ハイブリッド車とEVが6割前後と高く、プラグインハイブリッド車の約3割や燃料電池車の2割強と大きな差になった。
また、「EV購入を検討したい、またはやや購入を検討したい」というアンケート項目を地域別にみると、首都圏が先回(2019年調査)と比べて11ポイントアップ、首都圏近郊(40km圏内)では14ポイントアップ、さらに40km圏内を越える首都圏周辺でも8ポイントアップなど、増加傾向が見て取れる。
一方、中都市では5ポイント減、小都市では8ポイント減など、日常生活の中で自動車に乗る機会が多い地域では、まだEV購入に対してコンサバな人が少なくないことが分かる。
価格が高い最大要因は電池のコスト
自工会調査では、ユーザーがEVに対して持つ課題点についても洗い出しているが、それらは、これまで長きに渡って指摘されてた課題が目立つ。
いわゆる、EVの三大課題は、ユーザー目線では今も変わっていないという印象だ。
EVの三大課題とは、(1)価格、(2)充電時間と航続距離、そして(3)充電インフラという大きく3つの括りである。
では、これら3大課題を「EVの買い時はいつなのか?」という観点で検証してみよう。
価格については、まだまだ高い。
最新モデルである、アリア、bZ4X、ソルテラなどが500万円台~600万円台。これらを基準値として、ヒョンデやテスラなどが”戦略的価格”を設定しているとはいえ、車格としてみれば同程度のクルマより割高感があるのは否めない。
こうしたEVを製造するメーカー各社や、関連する自動車部品大手の関係者と意見交換すると、価格が高い最大の要因は「電池のコスト」という。
2010年代初頭にリーフやi-MiEVが自動車メーカー大手として初めての大量生産型EVとして登場した当時に比べれば、電池コストは3分の1程度まで下がってきているとはいえ、一般的な自動車部品のコストでみれば、現時点での車載用リチウムイオン電池のコストはまだまだ高いということだ。
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