このままでは液晶パネルの二の舞!? トヨタなど日本メーカーのバッテリー戦略はこのままで大丈夫か?

このままでは液晶パネルの二の舞!? トヨタなど日本メーカーのバッテリー戦略はこのままで大丈夫か?

 トヨタは2022年8月31日、総額7300億円(約56億ドル)を投じて日本とアメリカに40GWhの電池工場を作ることを発表している。当然、EV向けのバッテリーで、2024年から2026年にかけて稼働させることを明言。

 2021年12月14日にトヨタが「2030年代に350万台の電気自動車を売る」と発表した時点で、すでに今回の工場立地から規模まで概要を決めていたと思われるが、現時点での国産自動車メーカー各社のバッテリー戦略について、国沢光宏氏がその状況を一刀両断する。

本文/国沢光宏、写真/トヨタ、ベストカー編集部、AdobeStock

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■取り残された日本のBEV

2009年にリチウムイオン電池を搭載した世界初の量産型EV、i-MiEVが登場してから13年後、本格的なBEVとして今年発売されたトヨタbZ4X。スバルのソルテラは兄弟車であり、共同開発で誕生したSUVのEVだ
2009年にリチウムイオン電池を搭載した世界初の量産型EV、i-MiEVが登場してから13年後、本格的なBEVとして今年発売されたトヨタbZ4X。スバルのソルテラは兄弟車であり、共同開発で誕生したSUVのEVだ

 世界に先駆け、リチウムイオン電池を採用した電気自動車を発売してから13年余り。残念ながら我が国の電気自動車普及率を見ると1%に届かず、伸び悩んでしまっている。

 欧州はPHVを除く純粋な電気自動車の販売比率で10%を超え始めた。米国も同3%。先進国と言われる国のなかで圧倒的に普及率少ない。このままだと2030年の二酸化炭素排出量46%減など無理!

 本腰を入れて電気自動車の販売利率を上げていかなければならないのだけれど、日本国内に否定派が多かったりする。「電気自動車化は欧米メーカーの日本車潰し戦略」と主張し、「すべてのクルマを電気自動車にすることなどできない」と強いブレーキを踏む。

 なぜ陰謀説なのか? 地球環境を守るため二酸化炭素排出量を減らすべくCAFE(企業平均燃費)はドンドン厳しくなっていく。

 否定派によれば、「日本の得意技術である熱効率の高いハイブリッドに代表されるエンジン搭載モデルが生き延びることを許したら、日本は世界最強になってしまう。そこでエンジンを禁止にして電気自動車に軸足を移した。しかし、電気自動車なんか使いモノにならないからエンジンは残る」という。

 逆に、世界が真剣に電気自動車の時代へ向かって行くとすれば、日本は追いつけるのか?

■先行していても抜かれた我が国のエネルギー戦略

かつて日本が世界をリードしていたリチウムイオン電池だが、それも今や昔の話。中国勢と韓国勢に圧倒的な差をつけられてしまった(ZETHA_WORK@AdobeStock)
かつて日本が世界をリードしていたリチウムイオン電池だが、それも今や昔の話。中国勢と韓国勢に圧倒的な差をつけられてしまった(ZETHA_WORK@AdobeStock)

 さて。現時点で日本が一番遅れている分野は電池である。こう書くと、「リチウムイオン電池は日本が開発して実用化した」とか「全固体電池で覇権を取る」と主張する人など出てくる。

 確かにリチウムイオン電池の開発&生産は日本が世界を圧倒したこともあったけれど、今や中国や韓国にまったくかなわない。液晶パネルや太陽光発電パネルと同じ状況。先行したのに後発にブチ抜かれた。

 全固体電池の開発も日本が先行していたし、直近だって特許をたくさん取っている。ただ、中国の『NIO』は全固体電池の少し手前にある「固体電池」を間もなく市販するようだ。韓国だって政府が応援団になって開発している。

 リチウムイオン電池の場合、日本が世界に先行してから抜かれた。全固体電池は出た時に並ばれ、物量とコストで抜かれちゃう予感しかない。

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