【いつでも自動は大間違い!?】オートライト なぜ義務化?? 「うっかり無灯火」に要注意!!

 車のライトもついに「自動」が義務に!

 新型車では2020年4月、継続生産車では2021年10月から乗用車(5ナンバー、3ナンバー)のオートライトの装備が義務化される。

 義務化前の現時点でも、ウインカーレバーに「AUTO」のポジションがあり、ヘッドライトを自動で点灯・消灯する機能を持つ車は多数を占める。ただ、義務化となれば、オートライトが付いていない車の数はこれまで以上に減少するだろう。

 無灯火の車を減らす意味で絶大な効果が期待できるオートライトは、なぜ義務化されるのか? 便利な機能だけに、注意点も合わせて知っておきたい。

文:永田恵一
写真:SUBARU、HONDA、編集部、VW、Adobe Stock

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なぜ今オートライト義務化? 「自発光メーター」の普及も背景に

写真はホンダ車のウィンカーレバー。「AUTO」のポジションに合わせると、自動で前照灯の点消灯が行われ、現在の国産車は同様の仕組みを用いているオートライトがほとんどだ

 ポジションライトやテールランプ、ヘッドライトといった灯火類のスイッチを「オート」にしておくと、明るさに応じて灯火類が自動で点灯するというもの。トヨタ車では「コンライト」と呼ばれる。

 機構としては、ダッシュボートの奥やガラスに設置された照度センサーで周囲の明るさを検知し、周囲が暗くなってくるとその度合いに応じてポジションライト&テールランプ、ヘッドライトの順に灯火類が点灯する。

 オートライトは平成初期あたりにトヨタ セルシオに代表される高級車から装備されるようになり、現代では後述するようにそう珍しい装備ではなくなってきている。

●オートライト義務化の背景は?

 無灯火は、自車にとっては(周囲が)見づらくなり、周りを走る車や歩行者などからもテールランプが点かないことも含め認知しにくいなど、当然ながら非常に危険な行為だ。

 しかし、ここ15年ほど、特に都市部や市街地では意外に見かける行為となっている。その理由としては、

・昔は周りが暗くなるとメーターなども暗く見づらくなり、ライト点灯のタイミングになっていたが、メーターが常時明るく見やすい「自発光メーター」の普及により、視認性が向上。メーターの見づらくなる=ライト点灯のタイミングになりにくくなった

・市街地や都市部では、道路の照明や店舗などの施設の照明が充実しており、車に乗っていると、周りの暗さに気付かずに無灯火で走ってしまう場合がある

といったことが挙げられる。

 また、2015年の統計では歩行中の交通事故死者数が、日没が近くなった17時~19時台に掛けて急激に増えているという事実もあった。こうした背景もあり、2018年10月にオートライトの義務化が国土交通省から発表された。

新型マツダ3の自発光式メーター。視認性向上のため、近年では自発光式や液晶パネルに表示されるメーターなど、ライト点灯の有無に関わらず、明るさを保つメーターが多い

●どれだけ暗いと点灯? オートライト義務化の中身

 オートライト義務化の大まかな内容は以下のようなものだ

・ヘッドライトのロービームが、以下の周囲の明るさに応じて自動的に点灯および消灯する

・周囲の照度が1000ルクス未満になるとロービームが2秒以内に点灯する

・周囲の照度が7000ルクスを超えるとロービームが5秒から300秒以内で消灯する

(※周囲の照度が1000ルクス以上7000ルクス以下での点灯や、点灯と消灯までの応答時間は自動車メーカーに委ねられる)

 なお1000ルクスは、路上だと無灯火の車両がブレーキを踏むとブレーキランプが目立って見え始める明るさだ。

 明るさが1000ルクスを下回る時間帯になると、屋外では日没も重なり、急激に周囲が暗くなってくるタイミングでもあるので、オートライトのタイミングとしては適切なところだろう。

 そして、義務化後のオートライトは、ヘッドライトかフォグランプのスイッチをオンにして点灯している場合と駐停車状態を除いて、手動による解除ができるものであってはならない。つまり、走行中は周囲の照度が1000ルクス未満になればヘッドライト「オン」となる。

オートライトの普及状況は?

写真は新型フォルクスワーゲン ゴルフのもの。欧州車は、ライトのオフスイッチがなく、手動で消灯できない車種も多いため、「ライトの切り方がわからない」と戸惑うユーザーも

 まず、輸入車に関しては、欧州車では2011年からオートライトが義務化となっており、日本で販売される新車の欧州車は、ほぼ100%オートライトが付いていると考えていいだろう。

 日本では少数派となるアメリカ車も、各車の装備内容を見るとオートライトは8割程度のモデル(というよりグレード)に標準装備されている。

 日本車に関しても、ざっくり言えばハロゲンライト以外のHIDヘッドライトやLEDヘッドライトが付く新車であれば、ほぼオートライトが装備されている。

 コストダウンが進んだこともあり、軽自動車でもLEDヘッドライトは当たり前のものになっており、日本車の新車にHIDヘッドライトやLEDヘッドライトが付く割合は、新車ではかなり高いと思われる。

 このあたりを踏まえると、日本で買える乗用車の新車のオートライト装着率は現状でも相当高いと考えていいだろう。

オートライト義務化の注意点「自動でも自分で確認」を!

統計上、「薄暮」の時間帯は特に事故が多いが、自車のライト点灯状況を把握し、周囲の車両にテールランプなどで存在を知らせることは事故抑止の観点からも非常に重要だ

 新車に限ったこととはいえ、オートライト義務化により無灯火での走行が格段に減少することは大いに歓迎したいことである。

 その反面でオートライト義務化による注意点もいくつか浮かぶ。具体的なものとしては以下の2つだ。

・義務化後にオートライト付の車を買ったユーザーが、レンタカーなど非オートライト車を運転する際、うっかりオートライト付と思い込んでしまい、無灯火で走ってしまうという懸念

・オートライトといっても、昼間の霧や豪雨、雪といった悪天候時に主に自車の存在をアピールするためのライトオンまでは対応してくれないものがほとんど。そのため「オートライトは昼間の悪天候には基本的に対応してくれない」という認識や啓蒙が必要なこと

◆  ◆  ◆

 自動車の運転は、いろいろな意味で「今どのような状況になっているか」を、きちんと把握する必要がある行為だ。

 それを踏まえると、オートライトの義務化を機会に、メーター内などの表示やウインカーレバーと一緒に付くライトスイッチにバックライトを入れるなどして、「どの灯火が付いているか」のアナンウンスも徹底するべきなのではないかと思う。

 また、オートライトが義務化されてもすべての車両がオートライトになるということは現実的には考えられない。

 早めのライトオンや悪天候時にしか使ってはいけないバックフォグなど、オートライトの義務化を機会に灯火類の適切な点灯も改めて確認してほしいところだ。

 なお、今回のタイミングでのオートライト義務化は、軽トラックやハイエースバンといった小型商用車は対象外。

 11人乗り以上で2ナンバーが付くバス(14人乗りのハイエースコミューターやキャラバンマイクロバスも含む)、総重量3.5トンを超える商用車は、新型車が2021年4月、継続生産車の場合2023年10月からオートライトが義務化される。

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