新車購入時には検討必至 ドライブレコーダーはそのうち標準装備化されるのか

　あおり運転対策や事故時の責任問題など、年々重要性を増している「ドライブレコーダー」。

　いまや新車購入時には「装着を検討するオプション品」のナンバーワンとなっている装備だが、このドラレコ、そろそろ自動車メーカーが新車時から標準装着されるようになったりしないのだろうか？

　少々お高いけど、安全上あったほうが有利なのは間違いなし。エアバッグやABSのように全車標準装備…なんて未来はあるのか。安全装備に詳しい自動車ジャーナリストの諸星陽一氏に伺いました。

文／諸星陽一　写真／Adobe Stock（メイン写真＝freehand@Adobe Stock）

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■ドライブレコーダーの装着率と標準装備にならない理由

　筆者はドライブレコーダーについてベストカーWebに2020年9月に寄稿しています。その際に調べたデータによれば、ドライブレコーダーの装着率は約50％に達し、街中を走る多くのクルマがドライブレコーダーを装備している実態がわかりました。

今や装着率約50％！ ドライブレコーダーに必須の性能と大事なポイントとは!?

　とくに仕事としてクルマを使っている場合の装着率は高く、2014年度に全日本トラック協会が調査したところによると、調査時に回答のあった事業所の保有台数に対する装着率は74.4％であったとのことで、じつに4台中3台は装着していることになります。

　この調査からすでに6年を経ていますので、装着率はさらにアップしていることでしょう。

　現在、ドライブレコーダーはオプション、もしくはアフターマーケットパーツとして販売されることが多くなっています。。一部、現行ハリアーのようにドライブレコーダー機能を備えたモデルもありますが、これはまだまだまれな例だと言えるでしょう。

　しかし、装着率も高くなっているドライブレコーダーなのになぜ標準化されないのでしょう？　理由はいくつかあります。

　クルマは高価な商品なので少しでも安く手に入れたいという人も数多くいます。

　そして、自分が使わない、自分には不要だと思っている装備などの費用負担をしたくないと思っている人も数多くいるのです。

　たとえば、装備ではありませんが任意保険を見てみましょう。すでに任意保険に加入している人は「保険は当たり前で必要なもの」と思っていることでしょう。しかしその加入率は保険と共済を合わせて90％弱と言われています。

　つまり10台に１台は任意保険に加入していないのです。こうした状況をみるとドライブレコーダーがすべての車種に標準装備されることはないといってもいいでしょう。

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