世界的に電動化が推進される中、各メーカーにとってBEV(バッテリー電気自動車)の役割は大きなものとなっている。一方、エンジンを持たないBEVは、参入するメーカーの垣根を下げる結果となっている。
アップルやGoogleなどの参入がうわさされる中、先手を打って北米で開催されたCESにおいてソニーがBEVのプロトタイプを発表した。そして2022年、ソニーとホンダの協業が発表された。
果たして、後発メーカーの参入で電気自動車マーケットはどうなるのだろうか?
文/小林敦志、写真/ソニー、HONDA、Hyndai、CES
■市場参入は検討段階というソニーだが……
ソニーは2020年1月に開催された“CES(コンシューマ エレクトロニクス ショー)2020”にて、セダンスタイルの試作BEV(バッテリー電気自動車)“VISION(ヴィジョン)-S”を発表。さらに、CES2022ではSUVスタイルの試作BEVである“VISION-S 02”を発表した。
CES2020でVISION-Sを発表した時は、市販は考えていないといったコメントが関係者から出ていたようだが、VISION-S 02の発表と同時に“Sony Mobility”という事業会社の設立も発表し、市場参入への検討を表明した。いまソニーの“やる気(市販)”に俄然注目が集まっている。
“ソニーのBEV”といっても、ソニーが単独で開発しているわけではないのは、すでに各種報道からみなさんもご承知のとおり。オーストリアのマグナシュタイアという自動車メーカーが基本的な部分の開発を請け負っている。
マグナシュタイアは自社でブランドを持っておらず、他社からの車両開発や生産を請け負っている会社。日本車ではトヨタスープラがマグナシュタイア社で生産されている。
2022年3月4日に、ソニーとホンダはBEVの共同開発及販売を行い、モビリティ向けサービスの提供と併せて事業化していく意向を確認し、基本合意書を締結したことを、まさに電撃的に発表した。
具体的な内容やタイムスケジュールは発表されておらず、業界関係者のなかには「ホンダのメリットが見えてこない」という声も聞かれた。筆者も第一印象としては、ソニーのBEVをホンダの生産施設で委託生産を行い、なおかつソニーのキャラクターを考えれば、販売などはオンラインで行うだろう。ホンダのディーラーネットワークを活用してアフターメンテナンスを行えればメリットはかなりある。
だが、確かに共同開発といってもソニーはエレクトロニクスメーカーであるし、ソニーのBEVをホンダブランドとしてもOEM販売していくことぐらいしか頭に浮かばす、メリットはなかなか見えてこない。とにかく、両社の詳細な協力の進め方などを今後見守って判断していくしかないだろう。
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