これでは買いたくても買えない!! トヨタのEV戦略で改めて考える 電動化に必要なのは何か？

　世界的にBEV（バッテリー電気自動車）を中心とした電動車への販売が求められており、各メーカーも開発を進めている。そんな中2021年12月にトヨタが行ったBEV戦略発表は大きなインパクトをもたらしている。

　しかし現実問題として考えると、メーカーが商品を用意しても、ユーザーが購入しなければ電動化は進まない。そしてユーザーが購入するためには購入する環境、例えば購入支援や充電器の設置などインフラの整備も重要だ。

　果たして2030年代中盤までに電動化は実現するのだろうか？

文／小林敦志
写真／TOYOTA、SUBARU、富士急行、WULING MOTORS、ベストカー編集部

■続々と登場する各社BEV

　日産はクロスオーバーSUVスタイルのBEV（バッテリー電気自動車）アリアの予約注文限定モデル（すでに予約受付終了）“B6 Limited”の販売を2022年1月27日より開始し、2021年11月12日に価格が発表されたB6グレードを2022年3月下旬に発売するとしている。

　一方トヨタは2021年12月14日に行われた、BEV戦略に関する説明会において、2030年までに30車種のBEVを展開し、世界市場における年間販売台数350万台にするとの計画のほか、BEVへの4兆円の投資も発表している。

　また、これに先立ち、新型クロスオーバーSUVタイプBEVの“bZ4X”を2020年央より世界各地に導入することも発表している。

　スバルもブランド初となるグローバル展開するクロスオーバーSUVタイプのBEVとして“ソルテラ”を2022年央までに世界各地に導入するとしている（bZ4Xとソルテラはトヨタとスバルの共同開発モデル）。

　また、三菱自動車は2022年1月に開催された“東京オートサロン2022”において、軽自動車規格のBEVとなるコンセプトカー“K-EV コンセプトX スタイル”を出品、2022年度初頭にはこのモデルをベースとした市販モデルを発売予定としていることを発表している。日産も同じタイミングで軽規格BEVの発売を予定している。

　以上、日系メーカーのここ最近のBEVに関するトピックをピックアップしたが、欧米、中国などのメーカーに比べると“周回遅れ以上”ともいわれていた日系メーカーの電動車（HEV：ハイブリッド除く）に関する動きが活発化している。

　業界内では遅ればせながら2022年を“日本の本格車両電動化元年”などと例える動きも出ている。

　消費者のBEVを中心とした電動車への関心は非常に高いが、事態の動きを静観せざるをえない状況となっている。日本政府は2030年代半ばまでにガソリンエンジン車の販売中止をめざしているとされている。

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