充電器は足りているのか!?　電気自動車の販売が増加するはずのディーラーの最新事情を聞く

■トヨタには充電設備がたくさんある！　しかし普通充電では利用価値が低い

　トヨタは、プリウスPHVを2012年1月に登場させ、同時に全国のトヨタディーラーへ普通充電設備を普及させている。G-Stationと言われる充電スタンドを2010年代初頭に多数設置していったのは良いのだが、設置後のアップデートが進んでいない。

　お出かけ途中に利用したいのは急速充電だ。しかしトヨタにある多くのG-Stationは古く、普通充電にしか対応していないものが多い。

　2025年までに、全国にある約5,000店のトヨタ販売店に急速充電設備を導入するという計画が進んでいるようだが、コロナの影響を大きく受けるディーラーでは、対応も難しさを増すだろう。

　新車が納車できず、採算の厳しい状況が続くディーラー側が、どのようにして身銭を切り、急速充電設備導入を進めるのか、その道筋を示してほしい。

　販売現場への良い意識改革になると思われたbZ4Xは、KINTO専用販売となった。ディーラーで直接販売を行わないBEVになってしまったことで、トヨタディーラーの電動化に対する関心はまだまだ薄いままである。

　国やメーカーは、BEVを普及させると意気込んでいるが、ユーザーに最も近いディーラーでは、BEVを強く意識できない状況だ。現場の意識が変わるのには、まだ時間がかかる。

　トヨタに関して言えば、bZシリーズのKINTO専用を解き、ディーラー販売を解禁するのが、最も効果的にBEVへ目を向ける方法になると筆者は思う。すると、レクサス同様に急速充電設備への投資が一気に進み、全国に多数あるトヨタディーラーが、充電インフラの拡充に一役買ってくれるはず。

　まだまだ、充電難民になることが多いBEVユーザー。BEVを売るなら、利用しやすい環境を整えるのもまた、自動車産業の役目である。販売店の数からいって、そのきっかけを作り出せるのはトヨタだ。

　BEVの普及には、インフラ拡充と販売を十分リンクさせることが重要。故に、BEV社会の構築は、ディーラーの力なくしては進んでいかない。