「ホンダワークスF1撤退を撤回！」はホントなのか？その真相を考察してみた

　先日レッドブル首脳のヘルムート・マルコが「ホンダは思い直し、今まで通りF1PUの開発製作に’26年まで全面的に係わる」とコメントした。
「ホンダワークスF1撤退を撤回！！」といった見出しがセンセーショナルに世界を飛び交ったが、これはいったいどういうことなのか？ 元F1メカニックの津川哲夫氏にその辺りの事情を聞いてみた。

文／津川哲夫　写真／津川哲夫,Red Bull Content Pool

PUの製作・開発はサクラ、サポートはミルトンキーンズのHRC

　この「ホンダワークスF1撤退を撤回！」 のニュースはセンセーショナルに聞こえるのではあるが、中身をじっくり吟味すれば何のことはない、最初からの契約と大きな変化はない。

　確かに初期予定では、’22年以降はホンダPUをRBP（レッドブル・パワートレインズ）に移管し、その後のメンテナンスと管理をRBPで行うアイデアではあった。しかし比較的早い段階でミルトンキーンズのHRCで作業を続け、PUの製作・開発はサクラでという、今まで通りの方式は決まっていた。マルコはその状況を、言い回しを変えて説明しただけのこと、新しいニュースではないのだ。

　実際、初期アイデアはPUをそのままRBPに投げ出す話だった。それがサクラとHRCが大幅に係わるという変更があり、マルコはその変更の経緯でホンダが考えを変えたと言っているのだろう。どちらにしても新しいことではなく、ホンダからもこの件に対して何のコメントもない。既に説明されている契約内容なので、コメントしようがないというわけだ｡

ほぼワークス体制の方式を選んだホンダの思惑とは

　第一には昨年勝ち取ったチャンピオンを今シーズンも維持しなければならないので、まだ立ち上がらないRBPへ本気で技術的移行をしていてはチャンピオンをディフェンド出来ないと考えたのだろう。

　また、昨年前倒しで投入したPUには燃焼やバッテリー、ターボ等に多くの斬新な開発が行われ、これが大きく成功しており、この先進技術のノウハウをRBPにそのまま開示してしまうことにも問題がありそうだ。なぜならレッドブルは、ホンダ以後にVWグループとの係わりが見えてきたからである。特に特許にいたるバッテリー技術や燃焼技術は、しばらくホンダで保っておきたい部分だろう。

　こう考えれば名目はどうあれ、ホンダの係わりを’26年まで継続させるのは当然のことに思える。ホンダはPUのRPBへの移管を「知的財産」としての移管……と説明していた。

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