ホンダは2040年までに世界での新車販売をすべてEV(電気自動車)&FCV(燃料電池車)に転換する目標を掲げた。あと20年でハイブリッド車などを含めたエンジン搭載車の新車販売をすべて無くす、というのだからから衝撃的な発表だ。
経営や雇用など、さまざまな問題があると思われるホンダの全車EV&FCV化だが、「2040年にガソリン車全廃」は本当に可能なのか? モータージャーナリストの鈴木直也氏は次のように考察する。
文/鈴木直也 写真/HONDA
【画像ギャラリー】衝撃の発表の真意は!? 20年後にエンジン車全廃の目標を掲げたホンダの決断
■F1のホンダが内燃機関をやめてしまうとは大ショック!
4月23日のホンダ三部社長就任会見で飛び出した「2040年までに内燃機関を全廃」という方針にビックリした人は少なくない。
ぼくもそのひとり。最初にそのニュースを耳にした時には、ありがちな「HEV、PHEVを電動車にカウントして内燃機関廃止」かと思ったが、リリースをよく読んでみると「2040年にはEV、FCVを100%」とハッキリ書いてあるではないか!
若い人にはあまりピンとこないかもしれないけれど、子どもの頃から2輪GP制覇や第1期F1活動を見てきたクルマ好きおじさんにとって、ホンダが内燃機関をやめちゃうというのは大ショック。
CO2削減を錦の御旗としたクルマの電動化シフトは、欧州勢を中心に内燃機関離れを加速してきたが、ついにホンダもその大波に巻き込まれてしまったか……。おじさんはガックリきてしまったわけです。
■ホンダ創業以来最大のチャレンジ
まぁ、そんなセンチメンタルな思いとは関係なく、自動車会社として企業の存続を考える時、いまが100年に一度の大変革機であるのは間違いない。
日本政府は2050年にカーボンニュートラルという方針を掲げているし、欧米はそれをもっと前倒ししてくるかもしれない。そうなると、この劇的なパラダイムシフトに対応するために残された時間はそう多くない。短ければあと10年、長くても15年で体質を劇的に変えないと、もはや手遅れという可能性すらある。
ホンダが発表した電動化ロードマップは、2030年にEV/FCV比率20%、2035年に80%、2040年に100%というアグレッシヴなものだが、この目標を達成するには一刻も早く「脱内燃機関宣言」をするしかない、今回の発表の背景には、そんな危機感が感じられる。
そういえば、ホンダは今年いっぱいのF1撤退もすでに決定済みだったし、たぶん一年以上前にはある種の「覚悟」はできていたのだろう。
つまり、この発表はきわめて真剣な長期経営計画の発表であり、ホンダにとって創業以来最大のチャレンジとなるのは間違いないところ。それを託されたのが、新社長の三部敏宏社長ということになる。
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