EVバイクがガソリン仕様より安くなるってマジ？　秋から始まるバッテリー共有化に思わぬメリットが！

利便性や価格のせいで、買いたくないユーザーは31％存在した

　eやんOSAKAの成果報告によると、参加者は計130人。実験終了後に電動バイクの購入意向を尋ねたところ「買いたい」が69％（87名）、「買いたくない」が31％（40名）という結果だった。

　意外と「買いたくない」人が多いように見えるが、ネガな意見としては「バッテリー切れが不安」のほか、「駐車場がない」、バッテリー搭載により「収納スペースがない」ことへの不満があった。そして、「経済的に余裕がない」のも理由のようだ。

　これは対象の大部分が学生だった影響もあるとのことだが、本体価格がダウンしたり、安く利用できる方法があるならユーザーは確実に増えるハズだ。

　現在、共通バッテリーであるホンダのモバイルパワーパックe:に対応しているのは、同社のベンリィe: I／IIシリーズ、ジャイロキャノピーe:、PCXエレクトリックのみ（いずれも法人向け）。しかし日高社長は「2023年秋に開催される東京モーターショー改めJAPANオールインダストリーショーで、新たな対応モデルを展示するため各社で開発を進めていると思う」と話す。

　さらに大阪万博が2025年に開催される。このマイルストーンに向け、大阪でEVバイクをアピールしていく抱負も語った。

実は今も一部でEVバイクは安く買えるが……!?

　EVバイクが値下げされ、買いやすくなるのは朗報。しかし実のところ、一部地域では今もガソリン車より安く購入できるのだ。

　それは手厚い補助金のおかげ。E-ビーノの場合、国（一般社団法人次世代自動車振興センター）から2万6000円が交付される。

　それでもE-ビーノはガソリン版より約3万円高いが、EV普及に熱心な東京都では、さらに8万円もの補助金が出る。計10万6000円が支給され、ガソリン版より安い15万6600円でEV版ビーノが買えてしまうのだ。

　ただし、これほど手厚い補助金は東京都のみで、初度登録から1年以内など申請に条件はある。

　これらの補助金はクルマと同様、本体価格に応じて設定され、価格が高いほど補助金も増える仕組みだ。バイクの場合、国から補助金が出るのは原付一種（50cc）、原付二種（51～125cc）のみで上限12万円。東京都からは原付一種で上限18万円。原付二種で上限36万円まで交付される。

　とはいえ、多額の補助金は東京都民限定だし、いつまで現在と同額の補助金が出るかも不透明。多くのユーザーにとって、本体価格がダウンした方が現在より安く購入できる可能性がある。もちろん今後EVバイクが安くなるには、ガチャコが普及して共通バッテリー採用モデルが増えることが条件だ。

　ひとまず今秋からスタートするガチャコの詳細発表を待ちたい。