BYDやヒョンデ 海外メーカーのEV戦略に国内メーカーはいかに立ち向かうか

　2022年は、海外の自動車メーカーによるEVシフトが活発な年だった。そこで今回は、海外と日本の自動車メーカーのEVに対する戦略の違いについて解説する。

文／桃田健史、写真／ベストカーWeb編集部、平野 学

■2022年自動車業界の一番の驚きは？　海外メーカーのEVシフトが活発に

　日本もこのまま一気にEVシフトが始まるのだろうか？

　年末になって今年（2022年）の自動車市場動向を振り返ってみると、そんなふうに思う人が少なくないのではないだろうか。

　まず、海外勢の動きが活発になっている。

　特に驚いたのは、2月に電撃的に発表された韓国ヒョンデの日本再上陸だ。導入するモデルをEVとFCV（燃料電池車）に絞り、しかも販売はオンラインのみで行うというもの。グローバルで見ても、完全オンラインでの新車販売は珍しい。

　また7月には中国のBYD（ビーワイディー）が、2023年から3車種を日本で順次発売すると発表した。その後、横浜赤レンガ倉庫のイベントスペースでBYDが冠スポンサーとなり1カ月間に渡り、車両展示と一般向けの公道試乗も行い、日本導入に向けた弾みをつけた。

　欧州メーカーでは、ボルボがC40リチャージをサブスクリプションモデルとして導入した。アウディは、Q4 e-Tronの日本導入に向けて全国各地の販売店で左ハンドルの欧州プロトタイプを展示しながらユーザー向けに商品説明を行う、通称「ロードショー」を実施した。

メルセデスベンツは12月、横浜市内にEV専売店の「メルセデスEQ横浜」を開業し、BMWも「i」ブランドでのEVラインナップを拡充したり、フランス車でもプジョー「e-208」の発売が始まっているなど、欧州勢のEVシフトが目立つ状況だ。

　そしてグローバルでのEV市場を実質的に先導しているテスラは、日本でも「モデル3」の販売が好調で、そこに「モデルY」の発売が加わりさらに販売が伸びてきている。

　いっぽう、日系メーカーでは、トヨタ「bZ4X」とスバル「ソルテラ」が5月に発売。ただし、リコールのため一時販売を止めていたがリコールに適格に対応して新車販売やKINTOを通じた販売を再開している。

　日産は「アリア」のデリバリーが春頃から本格的に始まっているほか、軽EV「サクラ」とその兄弟車である三菱「eKワゴンEV」が順調に発売を伸ばし、その結果、見事に日本カーオブザイヤーの栄冠を勝ち取ったことは記憶に新しい。

　このように、少し前までは、日産「リーフ」、三菱「i-MiEV」、テスラ「モデルS」と「モデルX」が主体だった日本のEV市場が、ここへ来て一気に開花したような印象を受ける。

　その背景には、いったい何があるのだろうか？

次ページは : ■政治的な動きと投資市場の融合が主なEV普及の要因だった？