2021年1月25日、日本電産の永守重信氏が、自社の決算会見の席上で「EVの価格は最終的に30万円になる」と発言しました。永守氏は以前、「クルマの価格は1/5になる」とも発言して話題になっています。
ズブの素人による発言なら「そんなバカな」と一蹴して終わりですが、発言主は世界一の総合モーターメーカートップ。自動車メーカーへ数多くの部品を供給しており、経営陣にはメーカー出身者も加わっています。
だとしたら、あながち夢物語でも…ない…？ それともなにか思惑が…？？ この「クルマの価格は（現在の）1/5になる」、「EVは30万円になる」という話、本当に可能性はあるのか？ それともまったく無理なのか？ 自動車ジャーナリストの国沢光宏氏に伺いました。
文／国沢光宏 写真／日産、日本電産、Adobe Stock@Andrey Popov
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■「EVはどんな企業でも作れる」…？
世界一の総合モーターメーカーとして知られる『日本電産』の永守重信会長兼最高経営責任者（CEO）は、講演会などで「将来的にクルマの価格は5分の1になる」と主張している。
N-BOXのような150万円の軽自動車で30万円に、RAV4と同じ車格となる300万円のSUVだと60万円ということ。
真っ当な金銭感覚を持ってる人なら瞬時に「無い！」とわかる。
10年くらい前のこと。東京大学の村沢義久特任教授が「スモール・ハンドレッド」（簡単な構造の電気自動車＝EVはどんな企業でも作れる、という内容）というアピールしたこともベースになっているのだろう。
興味深いことに「スモール・ハンドレッド論」を鵜呑みにしている人って多いようだ。はたしてクルマの価格は5分の1になるのだろうか。
少し真面目に検証してみたい。
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