BYDジャパン劉社長単独インタビュー＆ATTO3試乗から見えた「中国製EV」の本気度とは？

　2023年1月31日から日本での発売がスタートしたBYD。そこで、BYDジャパンの劉学亮社長へのインタビューを西村直人氏が敢行し、同社に対して垂直統合と水平分業だけでは語れなくなる自動車メーカーの存続など、興味深いテーマで切り込んでもらった。

文／西村直人、写真／西村直人、平野 学

■BYD製ブレードバッテリーの優位性は「熱暴走の少なさ」

西村／BYDが「ブレードバッテリー」と呼ぶLFPバッテリー（正極材にリン酸鉄リチウムを採用）について、改めて優位性はどこにあるのでしょうか？

劉社長／BYDはバッテリーの開発・製造からスタートした会社です。その我々からすればバッテリーは生き物です。よって、我が子ともいえるバッテリーを大切に育んできたことから、現在、我々が提供しているLFPバッテリーはとても高い安全性能を誇るまでに成長しました。ここが優位性です。

西村／LFPバッテリーは体積あたりのエネルギー密度が、ほかの（正極材に三元系やニッケル酸リチウムを採用した）リチウムイオンバッテリーよりも低くなる傾向ですが、熱暴走の可能性が少なく安全で、レアアース17元素を含まないというメリットがあると聞いています。

劉社長／BYDは、10年以上前からLFPバッテリーを電気バスに搭載しています。それは安全性能を重要視したからです。確かに、ほかの正極材よりもエネルギー密度は落ちますが安全性能が高く、圧倒的な信頼性があります。

西村／BEVの製造環境について伺います。BYDは垂直統合と水平分業、この両面をもっているように思えるのですが、実情はどちらかに偏っているのでしょうか？

劉社長／BYDは当初、携帯電話のバッテリー製造を行なっていた際には、垂直統合だけで行なってきました。いわゆるワンストップショップ形態です。こうした製造工程を経験しているからこそ、両側面のいいところ、悪いところが把握できており、自動車製造においては適宜、使い分けることで効率的な生産へと結びつけています。

■商用車での成功体験がATTO3など乗用車開発につながった

西村／BYDでは、なぜ商用車である電気バスから本格的に力を注ぎ始めたのでしょうか？

劉社長／電気バス導入時（2010年頃）は全世界的にBEVに対する不安がありました。その不安はバッテリー本体に留まらず、充電インフラやアフターサービスなど多岐にまで渡っていました。BYDは、そうした不安の解消に対して電気バスと同時に参入を始めた電気タクシー（乗用BEV）で克服に挑みました。なぜなら、商用車は乗用車と違い、24時間365日、天候を問わず、過酷な状況で走らせないといけない。そうした状況下で安全性能が確立されたら、BEVの潜在的ユーザーに対する不安解消になると考えたからです。

西村／商用車での成功が、今回の「ATTO 3」をはじめとした乗用車での安心・安全につながるということですね。

劉社長／そうです。公共交通での安全性能はなによりも大切です。BYDはこれまで、電気バスを世界60以上もの国と地域で走らせ、いずれも大きなトラブルはありません。

西村／BYDの企業展開について教えてください。

劉社長／BEVは「7プラス4の商品戦略」でコマを進めています。7つの車両カテゴリーに、4の利用シーンの組み合わせです。具体的に4つの利用シーンとは「倉庫」、「港」、「空港」、「鉱山」。です。ここではすでにBEV化が不可欠であり、導入が進んでおり（例／倉庫での電動フォークリフト）、この先も需要が増大すると見込んでいます。よって、BYDとしてもこの分野に注力していきます。

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